Case

2015.10.16

BCP対策にもなるWeb会議

東日本大震災以降、安否確認システムなど、災害時に役立つ仕組みを導入する企業が増加しています。普段から使っているWeb会議(テレビ会議)がBCP対策になるということを、是非覚えておいてください。

C被災地でなくても業務に支障が出る

災害は地震だけでなく、原発事故、火山の噴火、近年の異常気象による水害、土石流、そして、インフルエンザやデング熱といった身に危険が及ぶような大災害、パンデミックが身近で起きています。

人命にかかわるほどの大きな被害は無くとも、大規模な災害の影響で、停電や交通機関のマヒというように、事業活動に大きな影響が出る状況に陥ってしまうことがあります。こういったことも念頭においた事業活動環境の整備をする必要が出てきました。

 

・<参考>岩手・宮城内陸地震,Web会議で被災地セミナー会場とホットライン
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20080709/310502/

 

 

C帰社出社が困難

東日本大震災のような大災害時、携帯、固定共に電話がかかりにくい状態となり、外出中社員の安否、他の拠点の状況把握に苦労しませんでしたか?

東京にオフィスのある筆者の所属する部署では、2011年3月11日の東日本大震災時、外出中の営業がモバイル環境を持ち歩いており、Web会議(テレビ会議)でいち早く安否確認ができました。

災害時、交通機関のマヒで動けない状況でも、スマートデバイスからWeb会議(テレビ会議)で安否確認できるだけでなく、社員が安全を確保するための指示を出したり、お客様に影響が及ぶようなことのないよう社内と連携することもできます。そして、リモートアクセスツールなども備えておけば、帰社出社できない時でも、最低限の業務を行うことができ、事業継続に役立つのではないでしょうか。

◆遠い国での出来事だと思っていたことも、身近になることがあるかもしれません。

C人が集まると伝染の危険

近年、新型インフルエンザ、SARS、デング熱、エボラ出血熱といった、伝染病がメディアを騒がせることが多くなってきました。事業活動に欠かせない重要な会議もそうですが、そもそも、オフィスへ出社するだけでも、伝染の脅威に晒されてしまうことが考えられます。
集まることができない時でも、スマートデバイスなどからWeb会議(テレビ会議)で打合せ、そして、リモートアクセスツールで最低限の業務を行うことができ、事業活動を継続することができます。

 

 

Cスマートデバイスを活用できていますか?

スマートデバイスを導入しても、いまいち活用しきれてないという企業様も多いと聞きます。Web会議(テレビ会議)とリモートアクセスツールを導入してはいがでしょう。普段から会議や社内の業務に利用していれば、有事の際、社員の皆さんがこれらを活用し、事業継続の一端を担ってくれるのではないでしょうか。

 

・MORA Video Conference (Web会議)
http://www.web-kaigi.com/

・AnyClutch Remote (リモートアクセス)
http://www.moranet.jp/sd/anyclutch.html

 

 

最新記事を見る

関連記事を見る

top

キーワードから探す